@「借入金返済」による支払利息削減
A「自己株買い」による配当金削減
これらのうち、より効果の大きいものに重点的に取り組むことで金融費用を大きく削減することができます。
@支払利息→「借入金利率」
A配当金→「配当利回り」
「借入金利率」と「配当利回り」を比較し、高い方(コスト負担がより重い方)から優先的に取り組んでいるか、をチェック。
「借入利率」>「配当利回り」であれば→@「借入金返済」
「配当利回り」<「借入利率」であれば→A「配当利回り」
手元資金が豊富にある会社で、「借入金返済」も「自社株買い」も行っていない会社。
そういう会社については、M&Aや新規事業、設備増強など積極的な投資を行うことで成長を目指しているのでなければ、単に金融費用を垂れ流しているに過ぎません。
ただ、今年の10月はリーマン・ショックを発端として過度に金融市場の緊張が高まった(市場で資金が調達できない状態が発生した)異常事態でした。
このような時期に、借入金返済や自社株買いを控え一時的に手元流動性を厚くする、というのはまた別の問題ですので、各企業が置かれている内外部の環境には注意する必要があります。
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